楽天トピックス

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楽天トピックス

楽天トピックスは楽天の応援ページです。 なお本ページは、ブログ楽天トピックスに移行しました。（楽天イーグルスもこちらをクリック）

国内初！短編映画をダウンロード販売開始　　2004年3月18日
楽天株式会社（本社：東京都港区、代表取締役会長兼社長：三木谷 浩史、以下 楽天）は、株式会社ギャガ・コミュニケーションズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：丸茂 日穂、以下 ギャガ）と事業提携し、楽天が提供するデジタルコンテンツのダウンロード販売サービス「楽天ダウンロード」において、ギャガが配給する短編映画を、国内で初めて3月18日よりダウンロード販売いたします。 　今回ダウンロード販売を行う作品は、ギャガが配給する海外作品の中でも大変評価の高い、世界の映画祭で受賞歴のある作品や、短時間でも見ごたえのある作品が中心となっております。（随時追加予定）これらの作品は、これまでCS放送やインターネットでのストリーミング配信により放映されておりましたが、楽天のエンターテイメントコンテンツの拡大施策と、ギャガの販売チャネル拡大施策の戦略が合致したことから、国内で初めてダウンロードによる配信を行うこととなりました。
ディーエルジェイディレクト・エスエフジー証券株式会社を子会社化　　03年11月20日
楽天株式会社（本社：東京都港区、代表取締役会長兼社長：三木谷浩史、以下 楽天）は、本日、ディーエルジェイディレクト・エスエフジー証券株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役副会長兼社長：國重惇史）の株式売買に合意し、同株式の96.67%を約300億円で譲り受け、同社を楽天の子会社とすることを決議いたしました。 　平成１５年度上半期（４〜９月）の個人投資家による株式取引のうちオンライン経由が占める比率は推定で７１％に至るなど、オンライン証券取引は代表的なインターネット・サービスの１つとして定着してきている（出典：日本経済新聞　平成１５年１１月１日）といった現状を踏まえ、かねてよりこの分野のサービス拡充について検討をして参りました。 　金融サービスを提供することでグループ全体の業容拡大と更なる事業基盤の充実、収益機会の拡大が期待されることから、この度、ディーエルジェイディレクト・エスエフジー証券株式会社を子会社化することとなりました。
「旅の窓口」が楽天グループに　　03年9月4日
楽天株式会社（本社：東京都目黒区、代表取締役会長兼社長：三木谷浩史、以下 楽天）は、本日、日立造船株式会社（本社：大阪市住之江区、取締役社長：重藤毅直）が保有するマイトリップ・ネット株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：柿崎靖夫、以下 マイトリップ・ネット)の全株式を323億円で譲り受け、楽天の100％子会社とすることで合意しました。 　マイトリップ・ネットが運営する「旅の窓口」は、ビジネス目的の宿泊予約を主力とした、平成15年7月現在、会員数283万人、登録宿泊施設数11,673施設、月間予約泊数86万泊を誇る国内最大の宿泊予約サイトとなっております。 「旅の窓口」が楽天グループ運営サイトの一員となることで、宿泊予約を中心とする旅行関連サービスと、「楽天市場」など物販を中心としたサービスとが密接に連携することにより、トラフィックの共有などを通じて、流通総額拡大や広告 媒体としての価値向上などグループ全体として大きなシナジーが見込まれるとの判断から、この度マイトリップ・ネットを子会社化することとなったものです。
チケット予約販売サービス「楽天チケット」がスタート！　03年5月19日
楽天エンタープライズ株式会社（本社 東京都目黒区・代表取締役社長 澁谷 剛・以下 楽天エンタープライズ）は、本日より、オンラインチケットの予約販売サービス「楽天チケット」を「楽天市場」内に新設いたしました。 オープン第一弾には、フジテレビ主催の「キダム東京追加公演」先行発売を開始いたします。
カンパニー制及び執行役員制の導入　 03年2月28日
楽天株式会社（本社 東京都目黒区・代表取締役会長兼社長・三木谷浩史・以下楽天）は、本年3月1日より組織を事業カンパニー制にするとともに、執行役員制を導入いたします。 　グループ会社も含めた各事業を事業カンパニーにくくり、グループ全体の経営企画を担う経営本部、事業を支援する人事・総務・財務などを担う管理本部、各種システム開発の効率化を担うシステムインテグレーション本部を設置いたします。 　また、経営の監督と執行を分離しコーポレートガバナンスを強化するとともに、意思決定の迅速化などによる業務執行機能の強化を目的とし執行役員制を導入します。今後は執行役員が各事業カンパニー、各コーポレート本部の業務執行にあたるものとします。
「楽天ビジネス」サイトから発生した商談件数が10,000件を突破！　03年1月15日
企業間マッチングサービス「楽天ビジネス」は、2000年12月のサービス開始より2年を経て、2003年1月8日にサイトを経由して発生した商談件数が10,000件を突破しました。
楽天トラベル　全国の契約宿泊施設数　3,000軒を突破！　03年1月14日
国内宿泊施設やツアー・格安航空券の予約サービス「楽天トラベル」において、2002年8月の分社化からわずか5ヶ月となる今年1月までに、契約施設数約600軒を追加し、合計で3,000軒を突破いたしました。
「楽天市場ニュース」がついに配信300万件を突破！！　03年1月9日
「楽天市場ニュース」は、楽天市場開始とともにスタートしたもので、明日の配信で実に677号を数えます。これまで、楽天ユーザ様にお得な情報をeメールにてお届けししてまいりましたが、昨年10月からは、写真や画像なども取り込めるインパクトの高いＨＴＭＬメールの配信も開始し、大変ご好評をいただいております。
インターネットショッピングはどう進む？〜ユーザアンケート結果報告〜　02年12月25日
ユーザの接続環境は5月の時点で約半数がブロードバンド化にあり、利用時間も1日あたり1時間〜3時間とインターネットショッピングをするのに十分な滞在時間を費やしています。また、ネットでの販売が難しいと言われがちなファッション関連商品についても、購入経験者を含め、約8割が「買う」と答えており、ユーザの意識、環境ともにインターネットショッピングがますます定着・拡大する条件が整ってきたことを伺わせます。
楽天市場　年末商戦活況！「かに」548%、「うどん」345%売上増　02年12月18日
楽天市場は現在、ショッピングモールの出店企業数6,150店、商品数約400万アイテム（2002年12月12日現在）と、この半年だけで約600店、約100万アイテムが増加しております。
ライコスジャパン株式会社を子会社化、筆頭株主として経営に参画　02年12月18日
住友商事株式会社（東京都千代田区 代表取締役社長 岡素之 以下 住友商事）とTerra Lycosグループとの合弁で、ポータル事業を運営するライコスジャパン株式会社（東京都港区 代表取締役社長 吉田和男 以下ライコスジャパン）の第三者割当増資を引受けるとともにTerra Lycosグループの株式譲渡を受けて、筆頭株主として経営に参画することとなりました。　楽天ではインターネットショッピングモールの「楽天市場」を中核として、ポータル事業を運営する株式会社インフォシーク（東京都目黒区 代表取締役社長 森学 以下インフォシーク）をはじめとする各種サービス事業を展開しており、総合インターネットサービス企業を目指しております。 　とくにポータル事業においては会員を持つだけでなく、「楽天市場」へのトラフィック誘導を図る事でＥコマースを提供する場と位置付けており、同事業を拡大することにより、幅広いインターネットユーザー層を取りこむことを目指しております。 　今回のライコスジャパンの子会社化により、グループ内でポータル事業を営む子会社はインフォシークに続き2社目となりますが、コンテンツ共有化といったサービス面での協調が期待できるとともに、それぞれのユーザー層は、ライコスジャパンが女性・若年層、インフォシークについては男性ビジネスマンが比較的多いことから相互補完的な関係にあるといえ、楽天市場へ誘導できるトラフィックの裾野がさらに広がることから、一層の業容の拡大が期待できます。 　楽天は、この度のライコスジャパンへの事業参画を手始めに、住友商事の事業会社でブロードバンドコンテンツ配信サービスを提供するアルファブリッジ株式会社（東京都千代田区 取締役社長 中井戸信英）など、住友商事の展開する各種ブロードバンドインターネット関連ビジネスとの業務提携を検討すると同時に、 楽天、住友商事、Terra Lycosグループの3社間において、広範囲に渡るグローバルな業務提携の可能性を模索することで合意し、更なる事業の拡大を目指して参ります。
「楽天フリマ」　ネット銀行2社と提携し、システム利用料の銀行決済スタート　02年12月12日
イーバンク銀行株式会社（本社 東京都千代田区・代表取締役社長 松尾泰一・以下 イーバンク）と株式会社ジャパンネット銀行（本社 東京都新宿区・代表取締役社長 藤森秀一・以下 ジャパンネット）のネット銀行2社と提携し、「楽天フリマ」出品者の本人確認と、システム利用料の決済を各銀行の口座から自動引落しするサービスを開始いたしました。 　さらに本日より、株式会社ソフマップ（本社 東京都千代田区・代表取締役社長山科光男・以下 Sofmap）とも提携し、「楽天フリマ」において「パソコン・デジタル機器買取サービス」を開始いたしました。
楽天ブックスが閲覧した商品の一覧を表示する「あしあと確認」機能の提供を開始　2002年12月11日
過去に閲覧した商品を一覧表示する「あしあと確認」機能の提供を開始いたしました。
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